2015年4月

大阪府民が選ぶ!好きな商店街ランキング(HOME’S調査)

2015-04-28

総掲載物件数No.1の不動産・住宅情報サイト『HOME’S』を運営する株式会社ネクスト(本社:東京都港区、代表取締役社長:井上高志、東証第一部:2120)は、2015年4月27日(月)、『HOME’S』内の住宅トレンドニュースサイト「HOME’S PRESS(ホームズプレス)」にて、『大阪府民が選ぶ好きな商店街ランキング』を発表いたしました。

大阪の商店街(イメージ写真)
大阪の商店街(イメージ写真)

URL:http://www.homes.co.jp/cont/press/report/report_00080/

■大阪府民が選ぶ好きな商店街ランキング総括
大阪府に住む、商店街が好きな360人を対象に調査した結果、「天神橋筋商店街」「心斎橋筋商店街」「黒門市場」が上位に選ばれました。どのような商店街が好きかを聞いた質問では、「商品を安く買える店舗がある」が55.3%と最も多い回答となりました。性別毎で見ると、女性は特に「安さ」を重視するのに対し、男性は「活気」などの雰囲気を重視。男女によって商店街に求めるものが異なる傾向がでています。

■大阪府民が選ぶ好きな商店街ランキング
第1位 天神橋筋商店街(大阪市北区) 164票
第2位 心斎橋筋商店街(大阪市中央区) 101票
第3位 黒門市場(大阪市中央区) 63票
第4位 千林商店街(大阪市旭区) 58票
第5位 千日前商店街(大阪市中央区) 42票
第6位 戎橋筋商店街(大阪市中央区) 41票
第7位 道頓堀商店街(大阪市中央区) 35票
第8位 千日前道具屋筋商店街(大阪市中央区) 32票
第9位 日本橋筋商店街(大阪市浪速区) 31票
第10位 阪急東中央通り商店街(大阪市北区) 25票

■どのような商店街が好きか?
好きな商店街を選んだ理由を見てみると、全体で最も多かったのが「商品を安く買える店舗がある」が55.3%、ついで「活気がある」が53.1%という結果になりました。性別ごとに見ると、女性は「商品を安く買える店舗がある」(67.6%)が突出して高いのに対し、男性で最も多かった答えは「活気がある」(52.4%)と、商店街に求める要素が男女で異なる傾向が出ています。

■「好きな商店街ランキング」実施の背景
商店街は、生活の利便性を高めるだけでなく、賑わいがその街自体の活気を高める効果もあります。以前に「HOME’S PRESS」で実施した「東京都民が選ぶ好きな商店街ランキング」では、約80%以上の人が商店街の存在を「街選びにおいて重視する(「決め手になる」も含む)」と答え、商店街と住まい選びに密接な関係があることがわかっています。そこで今回、「商売の街」と言われる大阪の「好きな商店街ランキング」を実施するに至りました。
活気やにぎわいのある商店街は歩いて見ているだけでも楽しいもの。GWには散歩を兼ねて歩いてみるのも楽しいかもしれません。

「HOME’S PRESS」サイトでは、「好きな商店街の特徴」「お得に買い物できる商店街」の調査結果や、東京都版の「好きな商店街ランキング」も発表しています。ぜひこちらもご覧ください。
「大阪府民に聞いた好きな商店街ランキング」:http://www.homes.co.jp/cont/press/report/report_00080/
「東京都民に聞いた好きな商店街ランキング」:http://www.homes.co.jp/cont/press/report/report_00057/

<調査概要>
【調査実施期間】 2015年4月9日~4月10日
【調査対象者】 大阪府在住の20歳~59歳までの男女 ※事前調査にて商店街が「とても好き」と回答した人
【調査方法】 インターネット調査
【有効回答数】 360サンプル

ネクストグループは、これからも「あなたの『出逢えてよかった』をつくる」をコーポレートメッセージに掲げ、一人ひとりにぴったりな情報をお届けしてまいります。

■『HOME’S』について   (URL:http://www.homes.co.jp/
『HOME’S』は、北海道から沖縄まで、全国約519万件(2015年3月度平均)の不動産物件情報をご希望にあわせて検索できる、総掲載物件数No.1(※)の不動産・住宅情報サイトです。物件情報だけでなく、家賃相場や各種ノウハウ、気になる駅・地域の周辺情報、住まいのトレンド、契約・引越し関連サービスまで、住み替えに関するあらゆる情報、サービスをワンストップで提供しています。『HOME’S』は“「らしく」住もう。”をブランドメッセージとして掲げ、より多くのユーザーに住まい探しの安心と喜びを届けてまいります。
※リサーチ・アンド・ディベロプメント調べ(2015.3.16発表)

■株式会社ネクストについて (東証第一部:2120、URL:http://www.next-group.jp/
株式会社ネクストは、「不動産業界の仕組みを変えたい」という信念のもと、1997年に設立。
主要サービスの『HOME’S』は、総掲載物件数No.1(※)の不動産・住宅情報サイトです。
現在は、不動産情報にとどまらず、保険ショップ検索・予約サイト「MONEYMO」、家具・インテリアECサイト「HOME’S Style Market」等も運営しています。

今後も、「あなたの『出逢えてよかった』をつくる」をコーポレートメッセージに掲げ、一人ひとりが自信を持って未来に踏み出せる世の中をつくるため、常に人々の生活に寄り添い、誠実に、思いやりをもって一人ひとりにぴったりの情報を提供します。
※リサーチ・アンド・ディベロプメント調べ(2015.3.16発表)

観光庁が旅館・ホテルの経営改善に向けて オンライン講座「旅館経営教室」を「gacco」を通じ開講!

2015-04-23

NTTナレッジ・スクウェア株式会社(以下 ナレッジ・スクウェア)は、株式会社NTTドコモ(以下 ドコモ)と共同で推進する、一般社団法人日本オープンオンライン教育推進協議会(以下 JMOOC)公認の、日本初の大規模公開オンライン講座(MOOC ※1)提供サイト「gacco(ガッコ)」( http://gacco.org/ )の仕組みを利用して、2015年5月26日(火)より観光庁による《特別講座》「旅館経営教室」の開講を決定し、本日より募集を開始します。本講座は、総務省統計局による「社会人のためのデータサイエンス入門」に続く、日本政府のMOOC形式の講座第二弾です。

《特別講座》旅館経営教室 イメージ画像
《特別講座》旅館経営教室 イメージ画像

国内の宿泊産業の市場規模は2.73兆円(※2)ですが、その中で旅館は直近10年で32%減、ホテルは3%減(※3)と市場規模は縮小しています。一方で、ここ数年の外国人宿泊者数は急増(平成26年の対前年同期比:33.8%増 ※4)しており、とくに地域の旅館はそのような好機をうまく生かせていないのが現状です。また、地域経済における旅館・ホテルは、雇用を創出し、売り上げの約半分を地域経済にもたらすといわれており、地域活性化のために、宿泊産業の活性化は極めて重要です。

本講座では、このように地域活性化に欠かすことの出来ない地域の旅館・ホテルの経営者や従業員を対象に、経営を改善するための実践的な知識やノウハウが一般社団法人 サービス産業革新推進機構 代表理事 内藤 耕 先生により提供されており、所定の修了条件(60%以上)をクリアすると、観光庁長官名の修了証が授与されます。さらに成績上位者には、特別バージョンの修了証が授与される予定です。また、掲示板において旅館・ホテルの経営に関する悩みや課題を共有することも可能です。
本講座は、旅館・ホテルの経営に携わる方々を念頭においたものですが、「旅館」に関心のある一般の方々にも大変興味深い内容となっております。

本講座の開講について、観光庁の石原観光産業課長は「『旅館』は地域における雇用を創出し、観光消費を地域に波及させるなど、地域経済になくてはならない重要な存在でありながら、施設数の減少、客室稼働率の低迷、旅行の形態や旅行者のニーズ、外的環境の変化への対応遅れなど、課題が山積しているのが現状です。そこで、本講座を通じて、旅館を真の成長産業に変えていくために、経営改善に向けた実践的な知識やノウハウを取得していただきたいと考えております。また、一般の方々にも普段うかがい知ることのできない旅館経営の実態を知ることで、『旅館』に対する理解・関心をより深めていただく機会となれば幸いです。」としています。

受講の方法は、本講座紹介用ウェブサイト( http://gacco.org/kankocho/ )を御覧ください。

■講座概要
【講座名】
《特別講座》旅館経営教室
http://www.atpress.ne.jp/releases/60693/img_60693_1.jpg

<募集開始/開講日>
本日(4月22日)募集開始/2015年5月26日開講予定

<担当講師>
一般社団法人 サービス産業革新推進機構 代表理事
内藤 耕 先生

「gacco」を提供するドコモ、ナレッジ・スクウェアは、学びの意欲の高い受講生が多く集まり、オープンであるというMOOCの特徴を活かして、中央省庁や地方公共団体が推進している活動の一部を講座化し、「gacco」を通じて提供することで、学習を通じて、国民や地域住民に対する理解を深める場として活用していただけるよう取り組んでまいります。

※1 Massive Open Online Coursesの略。Web上で誰でも無料で参加可能な、大規模かつオープンな講義を提供し、修了者に対して修了証を発行する教育サービス。2012年より米国を中心として、主要大学および有名教授によるオープンオンライン講座として公開され、世界中から2,000万人以上が受講している。
※2 観光庁データより。平成24年の数値。
※3 レジャー白書2013より。
※4 観光庁、宿泊旅行統計調査より。

*「gacco」は、株式会社NTTドコモの商標です。

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